〰元山口組の金庫番「猫組長」が教える「堅気でもOK」投資術🎆

🎃 数年前まで、経済ヤクザとして山口組の資金繰りを担った男。

彼はその世界で最先端を行くエリートだった。世界を股にかけ、巨額の資金を稼ぎ出した。

現在は足を洗い、作家であり、投資の道を極める「極道投資家」である。

酸いも甘いも噛み分けた猫組長が、投資家・菅原潮(54)として、その奥義を伝授!

“猫組長”こと菅原氏は、暴力団員時代は最先端の“経済ヤクザ”として、数百億円ものカネを動かしてきたという。

そんな菅原氏に、サラリーマンでも勝てる“投資の極意”を指南してもらおう。

投資を始めるにあたって、まず最初に肝に銘じておくべき、もっとも初歩的な心得があると菅原氏は語る。

「投資と博打は似て非なるもの。ギャンブル好きは手を出してはいけない。確実に負けます」

博打が好きな人は、常に目先のカネを追いかけてしまうもの。

勝てば、次はもっと儲かると考え、負ければ次こそ取り返してやると熱くなる。

投資にもっとも向かないタイプなのだという。では、どんなタイプが投資向きなのか。

「私もそうですが、テレビゲームやネットゲームが得意な人は、投資もうまくやる人が多いですね。

血眼になって現金を勝ち取ろうと思ったら、誰だっておかしくなります。ゲーム感覚で、淡々と目の前の難敵を倒していく。

そこに快感を覚えるのが、いまどきの正しき投資家マインド。ゲーム感覚でいいんです」

株、為替、先物、仮想通貨……。初心者は何から始めるべきか。

「やはり株式投資が基本にして王道ですよね。それ以外のものは、初心者には投機的要素が強すぎ、リスクも大きい。株、なかでも外国株がもっともおすすめです」

日本株はダメなのか?

「初心者にとっては、たしかに国内の株式市場のほうが安心感があるのでしょう。日本語も通じますし。

しかし、冷静に将来を見通せば、国内市場が頭打ちなのは誰でもわかるはずです。

要は、もうあまり伸びしろがないということ。最大の要因は少子高齢化です。

人口がその国の経済成長に与えるインパクトは圧倒的なものがあります。つまり、今後も人口が伸びていく新興国にこそ、チャンスが転がっているということです」

新興国の株を狙え、と菅原氏は言うが、日本にいても買えるものなのか。どのように始めればいいのだろう。

「そうした、なんでも日本中心に考えてしまう思考がダメなんですよ。あと、マニュアルを欲する精神。これも日本人のダメなところ。もちろん日本でも海外の株を買うことはできますが、私はすすめない。

日本の金融はガラパゴス。世界的に見ても異質な世界です。さまざまな規制があり、自由度が低い。たとえば米国の場合、ストップ高もストップ安もなければ、基本的にどの株も1株から買えます。

日本に留まっていては明らかに損。海外に出れば、もっと有利に売買できるのです」

その第一歩として菅原氏が強くすすめるのが「海外旅行のついでに、現地の銀行や証券会社に立ち寄り、とにかく口座を作ってしまう」というもの。そのココロは?

「外国株、ETFを買える日本の証券会社もありますが、手数料も高いし、円建てが基本。しかし、海外に口座を持てば、ドルで預金しておけばドルで、ユーロならユーロで株が買えるわけです。

つまり売買時の為替リスク対策になる。無事、口座を開設できたら、あとは海外の金融機関も日本も同じ。売買したい株があればクリックするだけ。誰でも簡単にできますよ」

具体的にどこの国が狙い目なのか。

「第一にマレーシアを挙げます。人口は3200万人程度ですが、右肩上がりで伸びている。GDPも同様です。さらに特筆すべきは、いまや世界の人口の4分の1を占めるイスラム圏だということ。

今後の経済成長を見越して、いまマレーシアには世界中からイスラムマネーが流れ込み、株式市場も最高値を更新したりと、とにかく熱い。

ただ、何をするにもイスラム独自の基準 “ハラル” が立ち塞がるのですが、これをクリアするノウハウを学んでいけば、隣には2億6000万人の巨大市場、同じイスラム圏のインドネシアがあり、投資にしろ、商売にしろ、どんどん可能性が膨らんでいく。

私自身の投資ビジネスにおいても、この数年の主戦場となるのは確実にここ。イスラムのルールを学び、ぜひ、飛び込んでみてほしい」

マレーシア、インドネシアイスラム圏と、若い労働力が豊富でポテンシャルの高いフィリピン。この3カ国が菅原氏が推す新興国市場のベスト3だ。

すがわらうしお 神戸生まれ。元山口組二次団体組長。若くして暴力団員に身を投じ、インサイダー取引原油取引で莫大なカネを動かす。著書に『アンダー・プロトコル』(徳間書店)など。『猫組長と西原理恵子のネコノミクス宣言』(扶桑社)では、魑魅魍魎うごめく国際金融の闇と金融投資の実体験を描いて評判を呼んだ。

週刊FLASH 2018年8月14日号)